タイ バンコク・シラチャで資格を取得 LSEアカデミー

日本語教師

はじめに

日本語教師は、日本語を教えるサービサーではありません。
「教師」という言葉が示す通り、教育者そのものです。

ですから教え子とは、一生の付き合いとなります。
教え子が出身地に帰って日本語教師になることも良くあることです。

数年前に初めて会った時には何一つ日本語を知らなかった学生たちが、
卒業式の日にあなたに言います。

「先生ありがとうございました。先生に会えて本当に良かった。」

そんなあなたも最初は新人教師です。

一年目は生徒から学んで下さい。
あなたのお客様は生徒です。

二年目は先輩から学んで下さい。
多くの先輩のいいところを吸収して下さい。

三年目は後輩から学んで下さい。
忘れてしまった初心を思い出して下さい。

四年目は今使っている教科書を捨てて下さい。
そして、もっと良い教科書を作って下さい。

教育者となる道は簡単ではありません。
しかし、「教育者」という職業は苦労を重ねた方がふさわしいと
LSEアカデミーは考えています。

これから日本語教育能力検定試験の合格を目指そうという皆様は、
日本語という外国語を自分のものにしていく過程の中で
いくつもの大きな試練を乗り越えていくことになります。

LSEアカデミーは、
「教育者」への登龍門たる日本語教育能力検定試験を目指す
決意をされた皆様に対し、

合格まで全力で支援させて頂くことをお約束いたします。

日本語教師とは？
日本語教育と国語教育の違い
日本語教師が国家資格ではない理由
試験合格後の未来
試験の概要
出題について

日本語教師とは？

日本語教師とは、日本語を母語としない人々に対して
日本語を教える教師のことです。
国際親善の象徴と言うに相応しい大変やりがいのある仕事です。

日本語教師になるためには小中高校の教師のような
「教員免許」は必要ありませんが、
日本語のプロフェッショナルとして、
言語の音声や文法、意味や運用などといった言語学的な知識だけではなく、
教授法や第二言語習得理論、さらには異文化コミュニケーション、
言語政策などといった広範な知識にも精通する必要があります。

上記の観点から日本語学校が教師を採用する際の条件として、
次の(1)〜(3)を掲げる場合が多くなっています。

(1)大学で日本語教育を主専攻もしくは副専攻修了

日本語教育の専門課程を有する大学が、単位取得を認定する「学歴」です。

(2)日本語教育能力検定試験の合格

日本語教育能力検定試験は、

文部科学省の外局である文化庁が後援する試験で

日本語教育界では実質的に「公的試験」として取り扱われています。

この試験に合格した場合、日本語と英語の合格証が授与されます。

この合格証は世界中の日本語教育機関で通用するものです。

また公的資格の取得として履歴書に書くことも出来ます。

(3)学士の学位を有し、かつ、文化庁届出済の日本語教師養成講座を

各民間教育機間がそれぞれ個別に発行する「修了証」が授与されます。

日本語教育と国語教育の違い

［日本語教育］
・日本語の捉え方:世界の言語の1つです。
・学習者とは:日本語が外国語、第二言語である人です。
ただし日本語が母語であっても日本国外で生まれ育った人は
日本語教育の対象になる場合もあります。
・目的:外国語、あるいは第二言語としての日本語を
学習者のニーズに応じたレベルに到達させることとなります。
・文法:日本語教育用の文法があります。
・教師:日本国内・海外共に免許制度はありません。

［国語教育］
・日本語の捉え方:日本国で使用している日本の言語です。
・学習者とは:日本語が母語である人です。
主たる対象は学齢期の子供たちです。
・目的:母語としての日本語をより良く使用できるようになること、
思考能力を向上させることです。
・文法:国文法(学校文法)です。
・教師:学校教育法でいうところのいわゆる「一条校」で教える場合、
教員免許状が必要となります。

日本語教師が国家資格ではない理由

日本語教師を諸外国に倣い国家資格にすべきだという議論は
今に始まったことではありません。

しかし日本語教育というものは、
外国の地域や小中学校で行われているような小さな活動こそが基本です。

このような場には、日本語教師を無償で引き受けて下さる
日本人・外国人の方が今も大勢いらっしゃいます。
この方々が流す汗に対しては多いに感謝すべきであり、
もし軽視するようなことがあるとすれば本末転倒です。

「日本語教師を国家資格とする」としてしまうと、
このような人たちの積極的な行動を阻害してしまうことになります。

日本語教育の種は広く蒔くべきであり、
「日本語教師の国家資格化」は、
実は日本語教育の芽を摘んでしまうことに他ならないわけです。

このような理由から、日本語教師国家資格というものは
現在設けられていないわけです。
そして、今後も設ける必要はないのです。

試験合格後の未来

1.日本語教育を行う教育機関の「教員の資格」の一つとなります。

(財)日本語教育振興協会の日本語教育機関の運営に関する基準には、
(日本語教師になるために、この資格を取得しなければいけない
というものではない、と前置きした上で)
主な教員の資格として以下の五つが挙げられています

(1)大学(短期大学を除く)において日本語教育に関する主専攻
(日本語教育科目45単位以上)を修了し、卒業した者

(2)大学(短期大学を除く)において日本語教育に関する科目を
26単位以上修得し、卒業した者

(3)日本語教育能力検定試験に合格した者

(4)学士の学位を有するもの。短期大学又は高等専門学校を卒業した後、
2年以上学校、専修学校、各種学校等において日本語に関する教育
又は研究に関する業務に従事した者

(5)その他これらの者と同等以上の能力があると認められる者

2.独立行政法人国際協力機構の
青年海外協力隊「日本語教師」の資格要件の一つとなります。

青年海外協力隊の日本語教師は、以下のいずれかの資格要件を
満たしていることが望ましいとされています。

(1)日本語教育能力検定試験合格

(2)大学または大学院での日本語教育主専攻・副専攻

(3)420時間程度の日本語教師養成講座

3.独立行政法人国際交流基金の「応募資格」の一つとなります。

「平成28年度海外派遣  日本語上級専門家・日本語専門家・
日本語指導助手公募のお知らせ」での
日本語指導助手の応募資格については、以下の条件が挙げられています。

(1)日本語教育能力検定試験合格者

(2)大学で日本語教育を主専攻または副専攻として修了している者

(3)日本語教師養成講座(420 時間)修了者

等、日本語教育の基礎的な知識・技能を有していること。

日本語教育能力検定試験の実施機関からは
全世界で通用する合格証明書を英語で発行してもらえますので、
本試験合格後すぐに就職活動を行うことが出来ます。

外国人と一緒に仕事をすることが当たり前の時代です。
日本語学校で専任の教師とならずとも、
会社の中で、外国人従業員の日本語教育担当を
任せてもらえる資格でもあります。

タイの日本語学校にも多くの求人があり、
有資格者であれば実務経験不問のところもあります。

【タイ】
日本語教育機関数：約380機関（学校、民間教育機関等）
学習者：約80000名
1998年度より、日本語は大学入試における選択科目の一つとなっています。

【世界各地】
また、世界各地の日本語教育の需要については以下のような状況です。

大韓民国や台湾、中華人民共和国、
そしてオーストラリアなどでは日本語学習者の数も多く、
教育機関も整備されています。
現地の（日本語が母語ではない）教師やスタッフが揃っている場合は
学校教育の実習の場や現地日本語教師の養成機関において、
ネイティブの教育責任者として活躍することになるケースが多くなります。

一方、アジアの開発途上国などの国や地域では、
教材や施設、現地の教師・スタッフが揃わず
日本人教師が大きな役割を果たすことになります。
例えば、カリキュラムを作成したり、
現地の教師や教育関係者との連携をとったり、
現地の日本語教師の育成を行ったりと、
授業以外の業務に携わることも多くあります。

国際交流基金やJICAなどといった公的機関は、
「日本語教育専門家」や「青年海外協力隊・シニア海外ボランティア」
などとして、このような地域に重点的に日本語教師を派遣したり
教師研修として現地の教師を日本へ招聘したりすることで、
現地の日本語教育の充実を目指しています。

統計上、日本国内の外国人日本語学習者は約20万人、
海外の日本語学習者は約400万人くらいと見込まれています。
また民間の日本語教師の約8割が女性です。

試験の概要

外国人が学ぶ「外国語としての日本語」という視点で出題される試験です。

出題形式はマークシートが主ですが、
①試験Ⅲでは「400字記述問題」が1問課されます。

弊校はこの記述対策に対して特に力を入れています。
弊校オリジナルの「論点ブロックマニュアル」を使えば

深く考える必要は無くなります。
どのような問題が出題されても
機械的に素早く解答することが出来るようになります。

記述式は多くの受験生が頭を抱える分野ですが、
弊校の受講生に関してはその心配は無用です。

②試験Ⅱでは聴解試験もあります。

弊校は十分な時間をこの分野に充て、正確さを高めます。

また他校には無い「聴解対策音声記号マニュアル」をご提供します。

このマニュアルは時間の無い試験直前期に効果を発揮する優れものです。

本試験当日にも役立ちます。

「文化庁後援
公益社団法人日本語教育学会認定」
平成30年度日本語教育能力検定試験

1.目 的
日本語教員となるために学習している者,
日本語教員として教育に携わっている者を対象として,
日本語教育の実践につながる体系的な知識が
基礎的な水準に達しているかどうか,
状況に応じてそれらの知識を関連づけ多様な現場に対応する能力が
基礎的な水準に達しているかどうかを検定することを目的とする。

2.実施者
公益財団法人 日本国際教育支援協会が実施

3.後援
文化庁/大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所/
独立行政法人国際交流基金/財団法人日本語教育振興協会/
公益社団法人国際日本語普及協会

4.試験の方法,内容等
(1) 受験資格
特に制限しない。

(2) 試験の水準と内容
試験の水準:日本語教育に携わるにあたり必要とされる基礎的な知識・能力。
試験の内容:出題範囲は,別記のとおりとする。

(3) 試験の構成
試験I
90分  100点
出題範囲の区分ごとに出題され、基礎的分析的知識・能力を問う。
全問マークシート方式。
原則として,出題範囲の区分ごとの設問により,
日本語教育の実践につながる基礎的な知識を測定する。

試験II
30分  40点
聴解を含み音声に関する知識・能力を問う。
全問マークシート方式。
試験Ⅰ・Ⅲと比べ時間は短いが配点率は高い。
試験Iで求められる「基礎的な知識」および試験IIIで求められる
「基礎的な問題解決能力」について音声を媒体とした出題形式で測定する。

試験III
120分  100点
日本語教師としての総合的な実践力を問う。
マークシート方式と一部記述式。
覚えた知識を活用し、考えて解答する問題が出題される。
最後の1問が記述式問題で配点が高い。
原則として出題範囲の区分横断的な設問により
熟練した日本語教員の有する現場対応能力につながる
基礎的な問題解決能力を測定する。

詳しくは本試験の実施機関である

公益財団法人 日本国際教育支援協会のホームページをご参照下さい。

出題について

「発車と発行の小さい(ツ)は違う音？」
「ハンカチ・たんぽぽ・本能寺の(ン)って全部同じ音？」
「日本語・英語・中国語・韓国語・タイ語の文法の違いって何？」
「子供は何歳までに学習すればネイティブ並みのバイリンガルになれるの？」
「アジア系と欧米系の学習者に対して同じ教え方でいいの？」
などなど

【1】社会・文化・地域

1.世界と日本
(1)諸外国・地域と日本
(2)日本の社会と文化

2.異文化接触
(1)異文化適応・調整
(2)人口の移動(移民・難民政策を含む。)
(3)児童生徒の文化間移動 3.日本語教育の歴史と現状
(1)日本語教育史
(2)日本語教育と国語教育
(3)言語政策
(4)日本語の教育哲学
(5)日本語及び日本語教育に関する試験
(6)日本語教育事情:世界の各地域,日本の各地域 4.日本語教員の資質・能力

【2】言語と社会

1.言語と社会の関係
(1)社会文化能力
(2)言語接触・言語管理
(3)言語政策
(4)各国の教育制度・教育事情
(5)社会言語学・言語社会学

2.言語使用と社会
(1)言語変種
(2)待遇・敬意表現
(3)言語・非言語行動
(4)コミュニケーション学

3.異文化コミュニケーションと社会
(1)言語・文化相対主義
(2)二言語併用主義(バイリンガリズム(政策))
(3)多文化・多言語主義
(4)アイデンテイテイ(自己確認,帰属意識)

【3】言語と心理

1.言語理解の過程
(1)予測・推測能力
(2)談話理解
(3)記憶・視点
(4)心理言語学・認知言語学

2.言語習得・発達
(1)習得過程(第一言語・第二言語)
(2)中間言語
(3)二言語併用主義(バイリンガリズム)
(4)ストラテジー(学習方略)
(5)学習者タイプ

3.異文化理解と心理
(1)社会的技能・技術(スキル)
(2)異文化受容・適応
(3)日本語教育・学習の情意的側面
(4)日本語教育と障害者教育

【4】言語と教育

1.言語教育法・実技(実習)
(1)実践的知識・能力
(2)コースデザイン(教育課程編成),カリキュラム編成
(3)教授法
(4)評価法
(5)教育実技(実習)
(6)自己点検・授業分析能力
(7)誤用分析
(8)教材分析・開発
(9)教室・言語環境の設定
(10)目的・対象別日本語教育法

2.異文化間教育・コミュニケーション教育
(1)異文化間教育・多文化教育
(2)国際・比較教育
(3)国際理解教育
(4)コミュニケーション教育
(5)異文化受容訓練
(6)言語間対照
(7)学習者の権利

3.言語教育と情報
(1)データ処理
(2)メデイア/情報技術活用能力(リテラシー)
(3)学習支援・促進者(ファシリテータ)の養成
(4)教材開発・選択
(5)知的所有権問題
(6)教育工学

【5】言語一般

1.言語の構造一般
(1)言語の類型
(2)世界の諸言語
(3)一般言語学・日本語学・対照言語学
(4)理論言語学・応用言語学

2.日本語の構造
(1)日本語の構造
(2)音声・音韻体系
(3)形態・語彙体系
(4)文法体系
(5)意味体系
(6)語用論的規範
(7)文字と表記
(8)日本語史

3.コミュニケーション能力
(1)受容・理解能力
(2)言語運用能力
(3)社会文化能力
(4)対人関係能力
(5)異文化調整能力

《試験での測定内容》

【社会・文化・地域】

日本や日本の地域社会が関係する国際社会の実情や国際化に対する
日本の国や地方自治体の政策及び地域社会の人びとの意識等を考えるために
次のような視点と基礎的な知識を有し
それらと日本語教育の実践とを関連づける能力を有していること。
・国際関係論・文化論・比較文化論的な視点とそれらに関する基礎的知識
・政治的・経済的・社会的・地政学的な視点とそれらに関する基礎的知識
・宗教的・民族的・歴史的な視点とそれらに関する基礎的知識

【言語と社会】

言語教育・言語習得及び言語使用と社会との関係を考えるために
次のような視点と基礎的な知識を有し
それらと日本語教育の実践とを関連づける能力を有していること。
・言語教育・言語習得について広く国際社会の動向からみた国や地域間の
関係から考える視点とそれらに関する基礎的知識
・言語教育・言語習得についてそれぞれの社会の
政治的・経済的・文化的構造等との関係から考える視点と
それらに関する基礎的知識
・個々人の言語使用を具体的な社会文化状況の中で考える視点と
それらに関する基礎的知識

【言語と心理】

言語の学習や教育の場面で起こる現象や問題の理解・解決のために
次のような視点と基礎的な知識を有し
それらと日本語教育の実践とを関連づける能力を有していること。
・学習の過程やスタイルあるいは個人、集団、社会等
多様な視点から捉えた言語の習得と発達に関する基礎的知識
・言語教育に必要な学習理論、言語理解、認知過程に関する
心理学の基礎的知識
・異文化理解、異文化接触、異文化コミュニケーションに関する基礎的知識

【言語と教育】

学習活動を支援するために次のような視点と基礎的な知識を有し
それらと日本語教育の実践とを関連づける能力を有していること。
・個々の学習者の特質に対するミクロな視点と
個々の学習を社会の中に位置付けるマクロな視点
・学習活動を客観的に分析し、全体および問題の所在を
把握するための基礎的知識
・学習者のかかえる問題を解決するための
教授・評価等に関する基礎的知識

【言語一般】

教育・学習の対象となる日本語および言語一般について
次のような知識・能力を有し、
それらと日本語教育の実践とを関連づける能力を有していること。
・現代日本語の音声・音韻、語彙、文法、意味、運用等に関する
基礎的知識とそれらを客観的に分析する能力
・一般言語学、対照言語学など言語の構造に関する基礎的知識 ・指導を
滞りなく進めるため、話し言葉・書き言葉両面において
円滑なコミュニケーションを行うための知識・能力